義和団事件（北清事変）と列強の中国侵略

「扶清滅洋（清を助け西洋を滅ぼせ）」を合言葉にした秘密結社「義和団」が1899年から山東・北京で外国人・キリスト教徒への攻撃を始めた。清朝の西太后がこれを支持して列強に宣戦布告したが、日本・ロシア・イギリス・フランス・ドイツなど8カ国連合軍が北京を占領・鎮圧した。翌1901年の北京議定書（辛丑条約）で清朝は巨額の賠償金（当時の清国歳入の約40年分）と列強の北京駐屯権を認めさせられ、中国の半植民地化が深まった。日本は日露戦争（1904〜05年）の足がかりとしてこの事変で存在感を示した。